世界12億人が精神疾患を抱える時代に。精神科産業医が職場に必要な理由新着!!
2023年、世界で精神疾患を抱える人は約12億人に達し、1990年比で95.5%増という報告があります（Lancet、2026年）。うつ病・不安障害の急増に加え、発症年齢のピークはいまや15〜19歳。新入社員がすでにメン […]
【2026年4月施行】高年齢労働者の労働災害防止が努力義務に
2026年4月1日、改正労働安全衛生法が施行され、高年齢労働者の労働災害防止に関する措置が事業者の努力義務となりました。同時に厚生労働省は「高年齢者の労働災害防止のための指針」(通称:エイジフレンドリー指針)を公示してい […]
【2028年4月義務化決定】従業員50人未満の事業場もストレスチェック対象に ── 中小企業が今から準備すべきこと
従業員50人未満の事業場にもストレスチェック実施が義務化されることが、改正労働安全衛生法に基づき正式に決定されました。本記事では、厚生労働省の発表をもとに、中小企業の経営者・人事ご担当者の皆様が今から備えるべきポイントを […]
発達障害の同僚や部下との付き合い方 ～双方の強みを活かす職場関係構築のコツ～
はじめに 職場で、同僚や部下が「独特だな」と感じたことはありませんか？注意散漫に見える、細部にこだわりすぎる、暗黙的なルールが理解しにくい……こうした特性は、実は発達障害（ADHD、自閉スペクトラム症など）の特性かもしれ […]
「資金配分の開示」が投資家を動かす時代──人的資本としての産業保健投資
はじめに：資金の使い道を語れない企業は評価されない 2026年4月26日付の日本経済新聞は、上場企業の「資金配分（キャピタルアロケーション）」開示が2025年度に過去最多の476社（前年度比6割増）に達したと報じました。 […]
【2026年4月】 企業が取り組むべき、女性の健康課題−健康診断・えるぼしプラス
2026年1月、厚生労働省は「女性特有の健康課題に関する問診を活用した女性の健康管理支援実施マニュアル～事業者向け～」を公開しました。定期健康診断の問診票に女性の健康に関する質問を追加し、月経困難症・PMS・更年期障害な […]
【2026年4月】中東情勢の悪化で医療物資が届かない ― 医療機関のBCP対策と産業保健
2026年4月17日、英フィナンシャル・タイムズ紙は「Japanese doctors warn Iran war threatens medical supplies（日本の医師らがイラン戦争による医療物資不足を警告） […]
医師の働き方改革 ― 勤務医のくも膜下出血 労災不認定が覆る
2024年4月から「医師の働き方改革」が本格施行され、医療機関における長時間労働の是正が社会的にも大きな課題となっています。そのような中、勤務医の過重労働と健康被害をめぐる重要な司法判断が示されました。2026年3月16 […]
【治療と仕事の両立支援】OpenAI 幹部２人の病気休職
2026年4月4日、AI開発の最前線を走るOpenAIの幹部２人が健康上の理由で休職すると報じられました。一般的に管理職者はハードワークが当たり前という風潮があるように感じますが、当然ながら管理職も病気になることがあるの […]
【2026年4月施行】経営者がいますぐ確認すべき 法改正５つのポイント
明日新年度です。段階的に施行されている労働安全衛生法・作業環境測定法の改正、改正労働施策総合推進法のうち、2026年4月1日から施行されるポイントをまとめました。 1. フリーランス・一人親方への安全衛生対策の段階的な拡 […]